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日本語教師養成講座通信Q&A その1

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養成講座 通信講座 Q&A

-日本語教師養成講座420時間 通信講座のお問合せにお答えします!-


《この通信講座の特長は何ですか》

①日本の通学講座の3分の1か4分の1の授業料です

②日本語教師養成420時間総合講座の修了証が取得できます

③間接法(媒介語に英語使用)と直接法(媒介語を使わず日本語だけ)の両教授法が習得できます
※これによりほとんどの日本語学校の求めに応じることが可能ですので、世界中どこででも教える事が可能です。特に英語を媒介語にした教授法習得者は少ないので英語話者が多い学校などでは採用時のアドバンスとなります。また間接法で教えるわけですから、英語も上達する効果が期待できます。

④通信教育なので、日本国内はもちろん世界中どこからでも受講が可能です。しかもすべて統一料金。

⑤日本語教育能力検定試験(日本国内のみで毎年10月)対策にも対応

⑥教材に通学講座の実際の授業15時間分のDVDがありますので、受講生の皆様は自宅に居ながらにして通学講座同様の授業が可能(新たなDVD教材も2月より追加しています)

⑦質問の数と期間に制限がありません。いくつでも、いつでも、卒業後でも、質問は大歓迎です

⑧諸事情で受講期間が長引いても延長料金は一切発生しません

⑨日本語学習者用のテキストが教材に含まれていますので、受講と平行しながら教える事が可能

⑩講座受講中に日本語教師海外派遣プログラムに参加されますと海外の教育現場で実践でき、日本語教師の経験を積むことが可能。


《420時間講座は文化庁の公認がありますか》


どこの日本語教師養成機関であれ、文化庁からの公認はありません。平成12年3月30日に文化庁から出された日本語教員養成の教育内容についての報告「日本語教育のための教員養成について」は指針の形式でなされていても、教師養成機関への強制指導や制約を意味するものではないとされています。

これは文化庁に実際に問い合わせての回答(2006年5月)です。従って文化庁の公認はどの機関でもされていませんが、この講座は文化庁の指針に沿った講座の形成をしています。


《420時間講座を開設する政府の認定校がありますか》

政府の420時間講座の認定校もありません。そもそも文化庁は民間教育機関における420時間講座を公的に認定することはないという見解を明確にしています。

平成12年3月30日に文化庁から出された日本語教員養成の教育内容についての報告では受講時間数には全く触れられていません。

巷間聞かれる認定とは、日本にある一部の任意の民間団体などがその団体に加盟している日本語教育機関での受講しか認めないという意味で使われるかもしれませんが、それはあくまでも公的な認定制度とは別のものとなります。


《日本語教育振興協会などに加盟していない日本語教師養成機関での420時間講座は無効ですか》

日本語教育振興協会は関係官庁指導のもと悪質な日本語学校の蔓延を防ぐためのチェック機関として大事な役目を負っている健全な団体です。

しかしこれは日本国内にある日本語学校の問題である点と、本来の法人設立の主旨が日本語学校の資格(学生ビザの発給など)をチェックする機関として発足したものであり、日本語教師養成講座のチェック機関ではそもそもありません。

従って、日本語教育振興協会は、正しい養成講座であるかどうかを判断する機関ではないので、そこに加盟していない団体が無効であるとは言うことができませんし、またその役割もしていません。

尚、唯一公的に養成講座に関して言及している文化庁では、先の質問にもあったように指針は示すもののチェック機関を設けておりませんので、無効と判断されることはなく、重要なのは文化庁の指針新シラバスに準拠した内容であるかどうかがポイントです。そしてこの通信講座は、その指針に準拠しています。


《日本語教師養成420時間講座は通信講座受講でも可能ですか》

はい、可能です。文化庁から民間の教師養成講座の受講手段・方法においての通達や指導はありませんし、文化庁報告では、望ましい日本語教員の研修内容以外、通学か通信かなどの受講手段・方法の受講条件等には触れられていません。つまり民間教育機関への運営に関する介入はしないというのが文化庁のスタンスです。

この通信講座は、この講座を希望される講座受講者が、地理的に時間的に、または経済的に通学する事が不可能な方でも同様に学習機会を得れる様に開講されています。

上記の様に指導方法の手法に制限はないので、無効ではありませんし、どなたでも受講できる事も配慮した方法が通信講座となります。


《日本語教師の採用条件は何ですか》

日本語教師として日本語教育機関に応募する際は、だいたいどこの日本語学校でも採用基準として日本語教師の資格の保持が前提条件になります。

その日本語教師関連の資格は主に、大学での主又は副専攻修了、日本語教育能力検定試験合格、日本語教師養成講座420時間修了です。

一般的にこの資格のいずれかを持てば、採用基準を満たす事となりますので応募はできることとなります。

ただ、採用条件は各機関によって異なりますし、採用試験を設けているところも多いので、実際に、採用されるかどうかは資格保持に関わらず別問題になります。

また採用条件は教師を採用する側の優先順位(例えば、ある学校は経験者を優先し、別の学校は大学で主専攻修了者を優先など)もあります。

教師応募における採用基準はどこも同じですが、いざ採用するとなると日本語学校の要求に応じた技術や才能(例えば、外国語が堪能である、日本語教授法を修得している、海外生活の経験がある)なども条件として付加されることは当然考えられます。

従って、日本語教師関連の資格保持は最低条件としてあとは各学校の採用条件に沿ったスキルを持っているか、どれだけ経験を積んできたかなど、いろいろな要素が作用しますので、それを踏まえて採用試験に臨む必要があります。


《この講座の学習内容を教えて下さい》

この講座は前半の一般講座と後半のマスター講座に別れています。前半の一般講座では日本語の教授法(英語を媒介語にした間接法と直接法の両方)を学習します。

実際に教える知識と技術を身に付けます。そして、後半のマスター講座では文化庁指針の新シラバスに対応した内容を学習します。これが日本語教育能力検定試験の対策にもなります。

本講座の目的は以下の通りです。

1.しっかりした教授法を身に付けること
2.420時間の修了証を取得すること
3.日本語教育検定試験合格を目指すこと


《この通信講座の添削方法を教えてください》


この講座では、課題提出の際の回答は、記述式を導入しています。マークシートなどテスト形式にはしていません。それは、そのような形態だと受講者は答えを探そうとします。答えを見つけるだけでよっくなり、それではなかなか実力がつきません。

従って、真の実力を身に付けて頂くためにこの講座は記述式の添削回数が20回としており、1回のワークシート提出にそれぞれ10前後の記述式の設問があります。

記述式は自分で考え自分の言葉で設問に答えますので、思考力がつき、想像力が豊かになり、文章も上達します。記述式の回答のほうが受講者にとっては本当の実力がつきます。

例えば実際の授業で生徒から「先生、例文お願いします。」と言われると答えは1つだけではなく無数にあります。この場合、想像力が全てです。

ご自分の持っている日本語力でその状況にふさわしい例文を作りますので、記述式のほうが実際の授業に近い訓練になります。

尚、提出した課題が添削されて講師のコメント、解説と共に返却されますので、それがまた学習意欲につながると多くの受講者の方がおっしゃっています。

《日本語教師養成講座通信 Q&A その①終了》
posted by BBI at 2008/08/04 19:00

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